長谷川千秋　（元朝日新聞大阪本社編集局長、非核の政府を求める京都の会常任世話人）

②　《被爆60年・夏》　2005/8/19

■広島で思ったこと

京太　被爆60年の今年2005年は、原水爆禁止運動半世紀の節目でもあるんですね。ちょうど50年前、広島で第1回の原水爆禁止世界大会が開かれた。そして、第4回世界大会が東京であった1958年に、核兵器廃絶を目指す平和行進が始まった。西本あつしという日本山妙法寺のお坊さん（1962年、37歳で死去）が、広島から独りで歩き始めるのですが、日を追って国民の共感を呼び、東京では1万人を超える大行進になったそうです。以来、「ノーモア　ヒロシマ・ナガサキ」を叫びながら、毎年5月から8月にかけて、列島のどこかでだれかが歩いている被爆国ならではのユニークな運動が続いてきた。記録を読むと、西本あつしはこんなことを言っている。
　「わたくしたちは、日常生活のなかで、一時も平和運動をすすめることを忘れてはいけない。それは、高度のものではない。『だれでも、どこでも、いつでも』一歩、一歩、地道に運動をおこすことだ」
　私は、西本あつしの人生にも刺激を受け、「継続は力なり」と自分に言い聞かせながら、ここ数年、平和行進の輪の中に加わっています。今年は東京と京都で歩き、初めて広島の街も歩けた！　あなたから以前、「広島を歩くときはこれを」と頂いた「ＨＩＲＯＳＨＩＭＡ　ＬＯＶＥＳ　ＰＥＡＣＥ」のＴシャツを着て。これが今夏の自分の到達点でした。

広子　被爆60年ということで、今夏の「8･6」は例年になく多くの人びとが内外から広島に集い、核兵器廃絶への思いを新たにしたわけですが、夏が終わりひと息ついて秋風が吹くころ、「宴のあと」の気が抜けたような気分になっていなければよいがと思っています。私たちの社会がたまたま十進法で動いているから「節目」となっているだけのことで、来年も再来年も大事なことに変わりはありません。むしろ61年目に向けて踏み出す道のりこそが大切であり、核兵器廃絶への道をしかと見据えていかねばと、自分に言い聞かせているところです。それと外国からのＮＧＯの人たちと話す機会があったのですが、「被爆者のことを世界はまだまだ知らない」という発言を何度か聞いて、ショックでした。「ヒバクシャ」という単語が英語の辞書に載って30年近くにもなるというのに。
　広島に原爆を投下したＢ29「エノラ・ゲイ」が復元され米国で展示されたとき、その誇らしげなコンセプトに大いなる違和感を覚えたものでしたが、今春、呉市が開設した海事歴史科学館「大和ミュージアム」にも同じ思いを持ちました。戦艦大和の10分の1の模型をはじめ、その威容のあれこれを展示して4ヵ月で来館者が50万人を超えたのです。館長さんが「10年前なら、行政が尻込みした施設。若い世代の軍事への抵抗感が減り、新鮮な気持ちで大和を発見しているのでしょう」(8月11日付　朝日新聞社会面連載「『戦後』の果て」)と語っています。広島の足元に広がるそうした風景にも考え込んでしまう夏でした。

京太　広島では、平和記念資料館を参観して来ました。じっくりみたのは数年ぶりです。ここも開館50周年の節目なのですね。出口近くに置かれた「対話ノート」に出会い、京都・かもがわ出版の編集者、鶴岡淑子さんが取り組んだ本づくり「ヒロシマから問う―平和記念資料館の『対話ノート』」（かもがわ出版、2005年7月刊行）のご苦労を、あらためて思いました。来館者に感想を書いてもらおうと、「対話ノート」を置いてから、これまた35年の節目になるのだそうですが、これまでに国内外の約90万人がつづったノートは920冊を超えた。彼女はそのすべてを100日間かけて読ませてもらい、最終的に「対話ノート」編集委員会の手で320余人分が選ばれ収録された。ああ、ここにも平和へ執念を燃やすジャーナリストがいる！　そのひたむきさに感動しました。歴代館長さんを含めてだれもやったことがないであろう、すごい仕事ですよね。

広子　取材をした広島の記者らの話では、広島平和文化センターが過去に主催した講演会やシンポジウムなどの貴重な記録を、いま一度情報として発信できないかという計画が最初にあって、その中に「対話ノート」も含まれていたそうです。その話を伝え聞いた鶴岡さんが「これだっ！」と膝を打ち、とんとん拍子で具体化したと聞きました。中国新聞の一面コラム「天風録」は、平和を願う言葉の重みに共鳴した鶴岡さんが、35年分を泣きながら読んだと記していますが、そうして編まれた「ヒロシマから問う」は、核兵器を断罪するとともに、「核の傘」の中にあり続ける被爆国・日本のおかしさをも問い続けています。核保有国のリーダーはむろん日本の首相にもぜひ読んでもらいましょう。

■被爆の実相に迫る努力

京太　さて、「被爆60年」を掲げた今年夏の日本の核問題報道は、被爆の実相に迫る努力という点では、全体としてよく頑張ったと評価したい。その一つは、多くのメディアが、60年経ってもなお、からだ、こころ、くらしに深刻な被害を背負い続けている被爆者のヒヤリングを精力的に行い、その結果を報道したことです。
　朝日新聞は、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）と広島、長崎両大学の研究チームの協力を得て、全国4万人余の被爆者を対象に健康状態や原爆被害への考えなどを尋ねる「被爆60年アンケート」を実施、1万3204人から回答があったといい、7月17日付朝刊紙面でアンケート結果の詳細を報じました。それによると、健康不安を抱えている人が約9割に達し、被爆体験をいまも日常生活の中で思い出す人が約8割に上った。原爆被害の責任については、日米両政府にあると考える人が50％を占めて、米政府にあると考える人28％を大きく上回り、核兵器が今後使われる可能性については59％があると答えた。その他色々考えさせられる回答データが紙面化されています。
　毎日新聞は、全国の取材網を使って47都道府県の被爆者100人から面談での聞き取り調査をし、8月5日付朝刊で特集を展開。読売新聞も、ボランティアで被爆体験を語る「語り部」活動をしている被爆者100人に思いを聞き取りした結果を7月27日付朝刊で発表しました。共同通信のように、現在は海外に住む「在外被爆者」を対象にアンケート調査し、米国、韓国、ブラジルの被爆者団体や大韓赤十字社の協力で441人から回答を得た取り組みもありました（8月1日付京都新聞朝刊など）。私はこの共同の記事で知ったのですが、厚生労働省は2005年度に行う10年に1度の被爆者実態調査で初めて海外在住の被爆者を対象に含めることにしたのだそうです。「在外被爆者」問題を国がいかに置き去りにしてきたかが、このことだけでも分かりますね。
　もう一つは、こうした調査もきっかけにして、記者たちが被爆者の体験、思いを記事化する作業が広範に行われた。新聞では主に社会面の連載記事が該当しますね。被爆地の地方紙、中国新聞（広島）と長崎新聞（長崎）は、前年の秋から腰を据えて被爆の実相を語り継ぐ長尺の連載プロジェクトに取り組んで、被爆60年の夏に完結させた。テレビ・ドキュメンタリーでも、ＮＨＫスペシャルの「被爆者　命の記録」（8月6日放映）や「赤い背中」（同9日放映）などが被爆者に肉薄し、原爆の後遺症の恐ろしさをリアルに伝えていた。それにしても、今回、初めて被爆者であることを明かした、といったケースが散見されるのに驚きました。

広子　被爆者の平均年齢は73歳を超えました。入退院を繰り返し、何種類もの薬を飲み、体を修繕しながら、それでも被爆体験を語り続けている被爆者は何人もおられます。この夏、語り部活動を始めた元広島大学の教授の話が朝日新聞の社会面に紹介されていましたが、そういう人もまた少なくはありません。いまのうちに語っておかなくてはという焦燥感がありますし、義務だという人もおられます。原爆で亡くした家族の遺品や被爆資料を、例えば原爆資料館などに寄贈される人たちもあとを断ちません。核兵器がもたらす人間的悲惨を語るより、その破壊的威力を誇示する風潮が年々強まる中で、核兵器を三度許してはならないという思いから、放射線などの後障害と闘いながら口を開かれるのです。
　9年前、国際司法裁判所（ＩＣＪ）は「核兵器の破壊力は空間にも時間にも閉じ込めておくことはできない。核兵器の独自性、わけても破壊力、表現しがたい苦しみを引き起こす能力、そして将来の世代にまで被害を及ぼす力を考慮しなければならない」として、核兵器の使用・威嚇は国際法、人道法の原則に反するという勧告的意見を出しましたが、各紙がこの夏取り上げた被爆者の連載は、このＩＣＪの判断の正しさを裏付けたといえるでしょう。メディアの側も、記者たちもどうかこの夏の一過性の問題にせず、息長く追ってほしいものです。

京太　毎日新聞が6月17日付朝刊で「原爆ルポ60年ぶり発見／45年9月長崎　米記者執筆／ＧＨＱ、検閲で“隠滅”」と1面トップ、社会面や特設面も使って大展開するスクープを掲載しました。同社ロサンゼルス支局の国枝すみれ記者が掘り起こした見事な特ダネでした。この記事は、日本のジャーナリズムが抱えてきたいろんな問題を考えさせてくれますが、今回は紙数が足りないので、また別の機会に議論しましょう。

■説得力を欠いた社説

京太　被爆者の話はしっかり取り上げた。それと同時に、二度とヒバクシャをつくらないための政治の責任――取り組むべき課題をきちんと訴えてこそ、ジャーナリズムの仕事は初めて完結する。しかし，この点の追究が極めて弱かったのが、被爆60年報道の第二の特徴ですね。「8･6」前後に集中した各紙の関連社説を読んでがっかりしたのは、「核兵器廃絶を」との言葉はあっても、そのためにいま政治がなにをどうすべきだ、との具体的な主張に力がないことです。それどころか、読売、産経両紙の社説は今年も「反核の訴えは現実を直視せよ」（読売新聞、8月5日付）「占領史観から脱却しよう」（産経新聞、8月7日付）と、被爆地市長の「平和宣言」をこきおろしています。救いがあったとすれば、地方紙の社説のいくつかが、被爆国日本がアメリカの「核の傘」の下にあることへの疑問、非核3原則の法制化を訴えたことぐらいですね。

広子　広島市長の平和宣言を「国際情勢から乖離した空論のスローガン」とする読売の社説こそ、内容のない空疎なものになっています。反核の訴えは現実を直視せよとの主張ですが、では、どのような手立てが考えられるのかという提言が、無責任なほどないと思いました。被爆体験の継承に確かな道筋をつけることという言説も、被爆６０周年の社説にしてはあまりに抽象的ではありませんか。初めに「反・平和宣言」ありき。昨年に続きそんな印象を与える社説でした。謝罪の呪縛にとらわれるな、という産経の主張は、核問題を偏狭なナショナリズムで処理しようとしている風に見えます。原爆慰霊碑に刻まれている「過ちは繰返しませぬから」という碑文には、主語がありません。碑の前に立った人がそれぞれに主語を補うのです。例えばそれは「私は」「私たち人類は」という風にです。私は、そう考えるのが正しいと信じています。あの原子爆弾は人類が人類の上に落とした罪深い爆弾であり、その過ちを三度繰返さないために誓うのです、と。念のためですが、産経の社説にある碑文の「繰り返しませぬ」は正確ではなく、刻まれているのは「繰返しませぬ」です。

■非核への第三の道がある

京太　結局、いまの日本のジャーナリズムの根本的弱点、アメリカの「核の傘」の下で核兵器廃絶を説くという矛盾と真剣に向き合おうとしない点に行き着くのではないだろうか。その典型を、7月20日付朝日新聞朝刊1面「核を追う」企画の一環、中曽根康弘・元首相へのインタビューに見ました。驚いたのは、大阪本社最終版の主見出しが「『業の兵器』日本は不要」となっていたことです。これだけ見たら、中曽根さんもついに核兵器廃絶論者にたどりついたか、と錯覚する人も多いのではないでしょうか。

広子　広島に来た紙面（早版）では「安保の下　核武装は不要」となっていました。

京太　そのほうがまだ内容に沿っている。中曽根氏は、日米安保が有効に機能しているとき、日本の核武装は不要と言っているに過ぎず、聞き手の本田優記者が「日米安保条約がなくなったら」と聞いたのに対し、「その時には、国家独立及び安全のためにいろいろ研究しなければいけないでしょう」と答えています。中曽根氏は、小型核兵器の保有は憲法違反にあたらない、とまで言っている（「Voice」04年4月号）人です。私がもっとも言いたいのは、本田記者が「アメリカの核抑止力依存か」「日本の核武装か」の二者択一の選択肢しか持たずにインタビューに臨んでいることです。日本の真の非核化への道があるのではないでしょうか。それは広島、長崎両市長が呼びかけた「平和宣言」の方向であり、東西冷戦の中で核兵器と戦争の廃絶を訴えた「ラッセル・アインシュタイン宣言」から半世紀のこの夏、世界の科学者たちが広島に集い、採択したパグウオッシュ会議年次総会の「広島宣言」の方向であり、やはりこの夏、被爆者や反核運動を担ってきた人たちが立場の違いを超えて東京で開いた「ノーモア　ヒロシマ・ナガサキ国際市民会議」が発したアピールの方向、そして長く積み重ねてきた反核ＮＧＯの運動の方向でもあります。本田記者はこの第三の選択肢を中曽根氏にぶつけてみることすらしなかった。ここに、日本のジャーナリズムの「日米同盟の呪縛」という病の根深さを見るのです。ちなみに、同紙東京本社最終版の主見出しは「日本は保有国に軍縮迫れ」、名古屋本社最終版では「業の兵器　縮小実証を」、西部本社最終版は「日本　非核貫きＮＰＴ推進を」とばらばらだったそうです。見出し付けによほど難渋したのだろうな。

広子　興味があるのは、このインタビューの人選にあたって、どのような議論が新聞社内で交わされたのかということです。中曽根さんを選んだ理由はなんだったのか。反対の意見があったのなら、どのようなものだったのか。他にどんな候補者が挙げられていたのか。とても知りたいところです。中曽根さんもそう、インタビュアーもそう、二人の核抑止論者が朝日の1面企画の中で、非核を視野に入れぬまま語り合っている図に驚く被爆者も少なからずいましたよ。この夏一番悲しく読んだ記事でした。

京太　朝日社内だけでなく、ジャーナリズム全体の議論に発展させてほしいですね。最初にもどりますが、「ヒロシマから問う―平和記念資料館の『対話ノート』」に収録されていた中で強く印象に残ったのは、（New Zealand,1 July 1988）と記載された次の言葉でした。
　Be proud of your country like I am of mine. Become nuclear-free.
　　（和訳＝僕がそうであるように、自分の国に誇りを持て。日本も核兵器の無い国になることだ。）
　ニュージーランドでは、前年の87年6月、ロンギ･労働党政権がアメリカの圧力に屈せず、非核法を成立させ、外国の核兵器搭載艦船等の寄港を禁止したのですね。その非核法と非核政策は政権が代わった今日も続いています。そうだ、日本も日米核密約を廃棄して名実ともに核兵器のない国にしなければ。私は、「対話ノート」に記されたこの言葉をあらためてかみしめるのです。そのロンギ元首相は8月13日、病気で亡くなりました。63歳でした（8月15日付各紙）。合掌。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（京都発）

◇このトークは、長谷川千秋が、核問題に詳しく被爆地の心をよく知る広島の友人と討論し、長谷川がまとめたときは（京都発）、友人がまとめたときは（広島発）と記す。最終的文責は長谷川が負う。素材の新聞紙面、テレビ報道内容等はそれぞれの居住地ものを対象にし、報道各社のＷＥＢサイトも参考にしている。なお、前回のトーク中、毎日新聞小山内恵美子記者の名前を1ヶ所間違って「美子」としてしまいました。ご免なさい。
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