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０８年夏・原爆報道から

長谷川千秋　（元朝日新聞大阪本社編集局長、非核の政府を求める京都の会常任世話人）
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　今年の夏、日本のマスメディアは、紙面も番組も北京五輪に振り回された感じだが、被爆63年の広島、長崎原爆の日を中心に、原爆報道もそれなりに頑張った。同時に、被爆国ジャーナリズムの課題も浮き彫りにされた夏だったように思う。7月から8月にかけて、新聞を読み、テレビを視聴して感じたままを順不同でメモしておこう。

＜持続した原爆症問題への目線＞
　福田康夫首相は、8月6日に広島、9日に長崎で、平和祈念式典後、被爆者団体代表と会い、要望を聞いたが、最大の焦点だった原爆症認定基準の再見直しと原爆症認定集団訴訟の全面解決については前向きの回答はなく、被爆者から失望の声が上がった。この問題で日本のメディアが、被爆者の目線での報道を持続させた点は評価したい。

　連載では、朝日新聞が「光遥か―入市被爆者たちの63年」（8月4日付朝刊から3回）で残留放射線に侵された入市被爆者の人生を追い、読売新聞は「被爆者を支えて」（8月2日付朝刊から5回）で、約6000人の被爆者を診てきた医師、肥田舜太郎さん（91）をはじめ今も心身の苦しみが消えない被爆者たちを支える医師、看護師、福祉関係者の思いを綴った。毎日新聞は7月31日付朝刊で原爆症認定問題に絞っての1頁特集を展開（「いつ来る　皆で喜ぶ日―被爆者たちの今」）。集団訴訟の現状や原告たちの日々を取り上げ、被爆による人体への影響は未解明の部分が多いとして、原告たちを支援する郷地秀夫医師（東神戸診療所長）の「放射線に起因する疾病は、被爆との因果関係を否定できない限り、救済対象として認定すべきだ」との主張を大きく紹介している。

　テレビでは、8月6日放映されたNHKスペシャル「見過ごされた被爆―残留放射線63年後の真実」が、残留放射線によるがんなどの病気に苦しむ被爆者の人生、残留放射線の影響を否定してきた日米政府、それを疑問視し医学的解明に努めてきた医師の姿などをつなぎ合わせ、原爆症問題の本質に迫ろうと努力していた。

＜「核の傘」を問わない「原爆社説」＞
　2000年の核不拡散条約（NPT）再検討会議で、核保有国は「核兵器廃絶への明確な約束」をしたにもかかわらず、最大の核大国アメリカはブッシュ政権になってこの合意に背を向け、「対テロ戦争」を旗印に核兵器使用を含む危険な先制攻撃戦略を追求してきた。その行き着くところはNPT体制そのものの崩壊だ、との危機感が核保有国の指導者層にも広がりつつある。昨年と今年の年頭に、キッシンジャー、シュルツ元米国務長官ら4氏が出した「核兵器のない世界を」の提言は波紋を広げ、米大統領選をたたかう民主党が党の公約として、安全保障政策で究極的とはいえ「核兵器のない世界を目指す」ことを明記するまでになった。「イランや北朝鮮に核放棄を求めると同時に、米国も核実験全面禁止条約（CTBT）の批准など核削減・廃絶に向けた具体的な行動を取ると約束した」（読売新聞8月17日付朝刊「民主綱領案に『核廃絶』」）。今夏の広島平和宣言（秋葉忠利市長）、長崎平和宣言（田上富久市長）も、超大国の核政策を担ってきた人たちのこうした動きに注目。4氏のアピールの中身は「被爆地から私たちが繰り返してきた訴えと重なります」（長崎宣言）、「今年11月には、人類の生存を最優先する多数派の声に耳を傾ける米国新大統領が誕生することを期待します」（広島宣言）と呼びかけた。

　広島、長崎の平和宣言が、被爆地から繰り返し発せられる核兵器廃絶の国際アピールなら、原爆の日前後に出される核問題についての「原爆社説」も、有力な国際世論の一翼として機能してほしい。そう念じつつ新聞を読むと、多くがキッシンジャー氏らのアピールはじめ最近の国際的動向にようやく目を向けていた。だが、被爆国のジャーナリズムなかんずく全国紙の「原爆社説」と両平和宣言との乖離は年々大きくなっていく、と感じざるを得ない。

　決定的なのは、全国紙の「原爆社説」が、自国政府の核政策はこれでいいのかと、批判的に吟味する作業を止めてしまったことだ。今夏、広島平和宣言は「我が国政府には、その憲法を遵守し、『ヒロシマ・ナガサキ議定書』（筆者注：平和市長会議が今春発表。NPTを補完、核兵器廃絶にいたる道筋を具体的に提示）の採択のために各国政府へ働き掛けるなど核兵器廃絶に向けて主導的な役割を果すことを求めます。さらに『黒い雨降雨地域』や海外の被爆者も含め、また原爆症の認定に当たっても、高齢化した被爆者の実態に即した温かい援護策の充実を要請します」、長崎宣言も「我が国には、被爆国として核兵器廃絶のリーダーシップをとる使命と責務があります。日本政府は朝鮮半島の非核化のために、国際社会と協力して北朝鮮の核兵器の完全な廃棄を強く求めていくべきです。また、日本国憲法の不戦と平和の理念にもとづき、非核三原則の法制化を実現し、『北東アジア非核兵器地帯』創設を真剣に検討すべきです」と、それぞれ被爆国にふさわしい核政策を具体的に注文した。

　これに対して、読売、日経、産経3紙の8月6日付「原爆社説」は、主見出しが順に「核拡散を止めねばならない」「核拡散への監視を緩めるな」「北の核許さぬ決意新たに」で、打ち合わせたかのように、核拡散の脅威をあおっただけだった。なぜ、こうなるのか。読売新聞の社説が、その答えを正直に書いている。「日本は、米国から原爆の惨禍を蒙りながら、日本の安全保障のためには、米国の『核』に頼らざるを得ない」。これら3紙がそろって「改憲」の社論を展開しているのも偶然とはいえまい。「護憲」派として対抗軸を示すべき朝日新聞も、日米同盟絶対視の「呪縛」から抜け出せないでいる。「核廃絶は夢物語ではない」と題した8月6日付同紙社説は、核保有国内部から出てきた流れの変化をあれこれ解説してはいるが、肝心の日本政府については、「米国の『核の傘』の下にいる日本だが」とのさりげないひと言で、米核抑止力依存を是認する自社の立場を表明しているのだ。

＜シーファー発言の根深さ＞
　8月1日、シーファー駐日米国大使が福岡県宗像市での「日本の次世代リーダー養成塾」で講演、高校生との質疑の中で、広島、長崎への原爆投下は「戦争終結を早めるために必要だった」と答えたことを、朝日新聞が翌2日付朝刊で報じた。これを問題発言と感じて取り上げた記者とデスクのセンスを私は買う。「原爆投下→戦争早期終結」説はアメリカが戦後に作り上げた「神話」である。事実は、広島の一発目を落とす以前から、軍事的優劣ははっきりしており、日本の降伏は時間の問題だった。アメリカは戦後世界での覇権を意識し、原爆の威力を誇示し、ソ連参戦による日本の降伏という事態を避けるために原爆を使用したのである。そのことを立証する歴史的史料は多々ある。少なくとも日本では、シーファー大使のような発言は通用しないことを、あらためて国民的論議を発展させる中で分からせなければならなかった。残念だったのは、他紙はほとんどフォローせず、朝日も事実報道だけで終わらせてしまったことだ。

　アメリカ人の意識に埋め込まれたこの「神話」がいかに根強いかは、テレビ朝日系で8月2日夜のゴールデンタイムに放映された特別番組「『原爆』～63年目の真実」の中でも垣間見せた。3つの話で構成された意欲的なドキュメンタリーで、第3話が原爆投下のB29機乗組員たちの戦後を追ったものだったが、87歳になる乗組員の1人はインタビューに答え、「原爆は長引いていたはずの戦争をずっと早く終わらせたのです。我々は多くの生命を救ったのですよ」と平然と語っていた。

　たまたまシーファー発言があった同じ日に茨城県つくば市で開かれた原水爆禁止2008年世界大会・科学者集会では、原爆「神話」の虚構を解明した報告が行われたこと、朝日の報道翌日には、広島の被爆者組織などが声をあげ、原水禁世界大会に参加する海外代表も加わって、広島・平和記念公園の原爆碑前でシーファー発言抗議の座り込みがあったことを「しんぶん赤旗」（8月2日、4日付）が伝えていた。

　広島市の外郭団体・広島平和文化センターは、世界の核政策の動向を握るアメリカの市民に、核兵器廃絶への理解を深めてもらおうと全米での原爆展開催に取り組んでいるが、スティーブン・ロイド・リーパー理事長は、広島平和記念資料館メールマガジン8月1日号で、全米でも屈指の日本学習プログラムを備えているミシガン大学に原爆展の展示を拒否されたことを報告している。学内の委員会が「政治的すぎる」と判断したのだという。「この委員会の反応は、核兵器に対するアメリカ国民のとんでもない知識の欠如と関心のなさを示す一例に他なりません」というリーパーさんは、「ですから、全米原爆展を行っているのは間違いではありません」と、米国101都市（首都と各州2都市）での開催実現に意欲を燃やしている。

　反撃ののろしはあちこちで上がっている。被爆国のメディアはいまこそ、「神話」を粉砕する力仕事に取り組むべきではないか。

＜中国新聞の核兵器アンケート＞
　被爆地の地元紙、中国新聞は今年、海外発信を重視し、日本語、英語のいずれでも読める「ヒロシマ平和メディアセンター」を立ち上げている。5月中旬から約1ヵ月半、国内外の市民やNGO,主要国（G8）の首脳・下院議長らを対象に行った「核兵器に関するアンケート」結果を7月、ウエブサイトで公表した。（http://www.hiroshimapeacemedia.jp/）
　回答数が18カ国から寄せられた210件（うち市民が日本115件、海外74件）と、統計的分析上はやや少ないデータだが、私も気になったのは、市民の回答中、日本からの回答が示した反応だ。「あなたは核兵器廃絶が可能だと考えますか。不可能だと考えますか」の問いに、「可能」と答えた海外からの回答は83.8％だったのに、日本は53.9％。「不可能」は海外が9.5％しかなかったのに、日本は40％もあったのだ。被爆国民の、このさめた反応についての広島市立大広島平和研究所の浅井基文所長の分析が掲載されている。一言でいえば、国民の反核感情を考慮して非核3原則を言わざるを得ないが、日本の安全をアメリカの「核の傘」に頼るという矛盾を極めた政策を日本政府は続けてきた。多くの国民は、日本政府が本気でない問題について、国民的に真剣に考えるのは無意味だとさめた意識を知らず知らずの間にはぐくんできたのではないか。そして、こうした日本人のあいまいな核意識醸成に加担してきた日本のメディアも、核兵器問題に関する報道姿勢を厳しく自己点検する必要がある―というものだ。

　同センターのウエブサイトには「5人に1人が核兵器保有容認　広島県内の大学生」という報告（8月7日）も載っている。県内を中心に大学生でつくるNPO法人ドットジェイピー中国支部が7月に調査。広島大（119人）、広島市立大（76人）、広島修道大（35人）、近畿大工学部（6人）が回答を寄せた結果を分析。核兵器保有について「本当は持たないほうがよいが、外交戦略として持つことは仕方ない」（17％）が「持つべきだ」（4％）と合わせ21％に上った。核兵器廃絶は「不可能」が62％で、「できる」（22％）の3倍近くを占めたという。一方で、広島に原爆が投下された日時を正確に答えられたのは53％。県内出身者でも正解率は53％。長崎について正確に答えたのは全体の12％だったという。広島平和研究所の水本和実准教授は「広島でこの数字だと、県外はもっとひどいだろう。核兵器に対するきちんとした情報が与えられず、高校までの平和教育が形式化していることが背景にある」などと指摘している。

　これも前記の核兵器アンケートと同じ問題をはらんだデータだと思う。ジャーナリストのみなさんがまず、これらのアンケート結果と浅井さんらの問題提起を読み、議論することを期待したい。被爆国のジャーナリズムの性根がいま、問われているのである。
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