ビキニ被災船追跡報道

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ビキニ被災船追跡報道の苦い思い出
2008/12/28

長谷川千秋　（元朝日新聞大阪本社編集局長、非核の政府を求める京都の会常任世話人）

　アメリカの核兵器被害隠ぺい政策を執拗に追い続ける気鋭の研究者、広島市立大学広島平和研究所助教、高橋博子さんが著した「封印されたヒロシマ・ナガサキ　米核実験と民間防衛計画」（凱風社）を手にしたのは、出版直後の2008年3月だった。第四章「一九五四年ビキニ核実験とその後の民間防衛計画」まで読み進んで、次の記述に目が止まった。

　…第五福竜丸以外の九九二隻を超える被災船に乗っていた乗組員の被ばくに至っては、『朝日新聞』が八〇年一月一日に、その一つである北海道小樽市の貨物船「弥彦丸」について報道し、さらに高知の「幡多高校生ゼミナール」が八五年に調査を開始するまで、ほとんど注目を浴びなかった。

　このビキニ被災船「弥彦丸」乗組員追跡報道は、私が朝日新聞西部本社福岡総局（当時）デスク兼社会部デスク時代に、数人の福岡総局員仲間と取り組んだものである。あれから28年経ってやっと自分たちの仕事が認知された、という複雑な思いが頭の中をかけめぐった。なぜなら、この報道は、全国発信を妨げられて西部本社版にしか載せることができず、その後はほとんど忘れ去られていたからである。

　大阪本社から西部本社福岡総局デスクへ転勤したのは1977年だった。赴任して数ヵ月後に刊行された広田重道著「第五福竜丸―その真相と現在」＜昭和史の発掘＞（白石書店）を読み、この本に導かれて、さらに三宅泰雄・檜山義夫・草野信男監、第五福竜丸平和協会編「ビキニ水爆被災資料集」（東京大学出版会、76年刊）を読んで、私はショックを受けた。ビキニ事件といえば第五福竜丸被災とマグロ汚染騒動とばかり思いこんでいたが、実は第五福竜丸以外にも何百隻という船が「死の灰」を浴びており、しかもそれらの乗組員に対する公的な健康調査は放置されたままであることを、初めて知ったからだ。事件の翌年、日米政府間ではわずか200万ドル（当時のレートで7億2000万円）の「補償金」で手が打たれ、ビキニ事件をうやむやのうちに「政治決着」してしまったのである。

　こんなことを許したままでいいのか。私は無知だった己を恥じるとともに、自分にできることはないか、模索し始めていた。翌78年2月、米国防総省がかつて太平洋と米ネバダで行われた核実験に参加した軍人と民間人について健康障害が起きていないかどうか大規模な調査をすると発表。朝日新聞2月11日付朝刊に「終わっていないビキニ事件」の見出しで、日本でもビキニ被災者について徹底調査すべきだ、と訴える広田重道・第五福竜丸平和協会専務理事の話を軸とする関連記事が大きく載った。同じ問題意識を持ったジャーナリストが東京にもいる―と意を強くした。本紙縮刷版などで事件発生当時の記事を丹念に拾っていくと、第五福竜丸以後、ビキニ水域から帰港したマグロ漁船の乗組員が緊急検査入院したとか、白血球の減少症状が見られたとかの散発的な記事が結構出ていたが、その後がまったくフォローされていない。結局、「ビキニ水爆被災資料集」のデータの域を超えるには、自力で、乗組員たちのその後を追跡するしかない。

　日常業務に追いまくられ、懸案に手をつけたのは、さらに1年ずれて79年に入ってからだった。福岡総局員何人かに「第五福竜丸以外の被災船1隻でいいから乗組員の全員調査してみないか」と問題提起した。「4半世紀ぶりにメディアが初めて行う追跡調査報道」とのかけ声が記者魂を刺激した。少数だが取材チームができた。取材対象船を貨物船「弥彦丸」に決めたのは、広田重道氏の著作の中で、同船乗組員の一人で長崎県在住の平三義さんが、自分の病気はビキニ被災によるものだと被爆者認定を県などに訴えていることが紹介されていたからである。（平さんはその後86年1月、71歳で死去）自分たちの持ち場である西部本社管内で、被災船乗組員が孤独なたたかいをしていたのだ。だが、「弥彦丸」が所属する小樽市の板谷商船に眠っていた乗組員48人のリストを入手してからは大変だった。北は秋田県から南は鹿児島県まで全国に散らばっており、相互の音信などもほとんどなかったからである。東京、大阪、名古屋、西部の4本社制を敷く朝日新聞社内にあって西部本社は小所帯、出張予算も少ない。それでも、太っ腹の総局長と西部本社社会部長は、聞き取り取材で2人の記者が全国を飛び回るのを黙って認めてくれた。

　事前取材に2か月、本人や遺族のじか当たり、電話取材に1か月。その結果が、冒頭の80年元日付「弥彦丸元乗組員追跡調査」報道だった。記事の前文には、「がんなどの死亡者を含め乗組員の半数以上に入院の経験があり、生存者の3分の2が何らかの健康障害を訴え、うち6人は現在も入、通院など療養中。遺族を含む大半の人が国などによる健康調査を望んでいることがわかった」とエッセンスを書き込んだ。
　日本の新聞ジャーナリズムでは、元日付の紙面を狙っていわゆる特ダネ記事を競い合い、充実した1年のスタートを切ろうという仲間うちの習慣が長く続いてきた（今はどうか知らないが）。79年暮れの福岡総局の取材チームにも、そんな気負いがあったかもしれない。私自身にも、ビキニ被災の全容解明へとっかかりになるのでは、との達成感があった。重いテーマだが、あえておめでたい元日付紙面を狙った。各本社の紙面づくりの最終関門である整理部デスクにも、事前に原稿をよく読んでもらえるよう、12月28日、4本社に向けいっせいに出稿した。全本社共通で紙面化されることを信じて疑わなかった。

　ところが、大晦日の夕方、まさに元日付紙面づくりが始まろうとする時間帯に、東京本社科学部長名の社内連絡文書が4本社整理部、社会部デスクあてに流れてきたのである。「（福岡出稿の）記事につきまして、関係科学者の意見を徴しましたところ、添付のような反応でした。ご参考までにお送り申し上げます」として、3人の談話が並んでいた。いずれも報道価値について否定的。その最たるものは、熊取敏之・放射線医学総合研究所長（当時）で、①弥彦丸が通った位置から推定すると、浴びた放射線の量は、白血球が減ったり、原爆症に似た症状が引き起こされる線量ではない。②白血球の数は人によってさまざまであり、下船したとき3千台だったからといって、そのことから「相当量の放射線を浴びた」という結論を引き出すことはできない。4分の1世紀前の医学レベルの時ならともかく、現在、そのような議論を展開するとしたら、日本の科学の恥となるだろう。③この種の検討をする際、最も基本的なことは、どんな状況で、どの程度の量の放射線を浴びたか、というデータだ。当時くわしく線量調査していたアメリカに問い合わせてみることが必要だろう。それを調べずに、健康調査をしても国際的な笑いものとなるだけで、説得力のある調査とはならないだろう―などと、痛烈だった。

　西部本社の出稿窓口となる社会部デスクは、東京・科学部デスクと激しくやりあってくれた。私たちは、弥彦丸が東京に帰港後、病院で全員放射能検査を受け、白血球が減少気味の12人はさらに回航先の岡山県玉野市の病院で再検査。白血球3千台1人と4千台5人が岡山大学医学部付属病院に入院、3－4週間にわたって治療と検査を受け、「放射性物質による白血球減少症の疑い」と診断された事実をつかみ、原稿に書き込んでいたし、岡山大病院の診断書のコピー、医師のレポート等も入手していた。記事で死者数、がん患者数などをことさら強調することは避け、乗組員全員調査で把握したデータをありのままに記録した。「今なお不安な気持ちでアフターケアを求めている25年後の船員たちの実態」報道に徹したのである。
　しかし、熊取氏は、かつてビキニ水爆実験の犠牲者となった第五福竜丸の久保山愛吉・無線長の担当医だった人である。その人から「日本の科学の恥」「国際的な笑いもの」とまで言われては、とまず東京本社が不採用を決め、大阪も名古屋も右へならえしてしまった。西部本社だけは社会部長らが頑張ってくれて、1面に「くすぶる『ビキニ』　25年…なお健康に不安」と4段見出しの本記、社会面は、「実態早く解明して」「疑わしきは救済を」など関係者の反応と、「弥彦丸乗組員の健康状態と訴え一覧表」を見開きトップで扱った。年明けには1月5日付から夕刊で5回、「二十五年の航跡―ビキニ被災船を追って」のタイトルで連載報道を行った。

　よく知られているように、1954年3月の米ビキニ水爆実験による第五福竜丸の被災事件は読売新聞のスクープだった。焼津通信部の取材によるものだったが、同社社会部では同年1月から原子力についての解説を連載、全社的に原子力問題への関心が高まるという下地があったとされる。このことを教訓に、朝日新聞では57年、東京本社に科学部を新設。科学報道に取り組むほか、「必要に応じて社会面や外電などの記事についても重要性の判断などで協力するようになり、当時多かった核兵器、宇宙開発などの記事に正確を期することができた」と「朝日新聞社史・昭和戦後編」には書かれている。その科学部によって、具体的には一片の科学部長名社内連絡文書で、自分たちの仕事が足をすくわれるとは予想もしていなかった。西部本社発行の朝刊部数は当時、全本社の1割ちょっとに過ぎない。東京本社版に載るかどうかは影響力の点で決定的である。私もくやしかったが、足を棒にして取材して回った担当記者たちの怒りと落胆は大きかった。唯一の救いは「朝日ジャーナル」が80年2月8日号のコラム欄「列島診断」へ報告の場を提供してくれたことだった。執筆した担当記者の一人は、実名は避けたが、熊取氏の意見に触れ、「25年間放置された被災者の、どこにももって行きようがなかった不安感に対してどれほどの説得力を持ちうるのだろう。ビキニの場合、こうした、影にかくれた人たちに何の追跡調査もされなかったこと自体が問題ではないのか」と訴えた。

　80年1月、大阪本社へ転勤となった私は、数年後、この記者から「弥彦丸報道のことで問い合わせを受けた」という連絡で、高知県の高校生たちがビキニ被災船乗組員の追跡調査を進めていることを知った。「あなたが保管している資料を、差支えない限りすべての提供し協力してください」と頼んだ。高校生たちの取り組みについては、幡多高校生ゼミナール・高知県ビキニ水爆実験被災調査団編「ビキニの海は忘れない　核実験被災船を追う高校生たち」（平和文化、1988年）、高知県ビキニ水爆実験被災調査団編「もうひとつのビキニ事件　1000隻をこえる被災船を追う」（平和文化、2004年）に詳しい。2冊目の本には弥彦丸報道関連の記載がある。
　この本を読んで、彼らが、高知県だけの調査ではビキニ被災事件の全容は見えてこないと、運動の全国化にいかに努力しているかを知り、考えさせられた。自分は、一石を投じれば自然に波紋が広がるだろうと甘く考えていたのでは、と反省するばかりである。

　ここ数年、原爆症認定集団訴訟・近畿の裁判傍聴支援に参加して、国が錦の御旗にしてきた被爆線量中心の「科学的知見」がいかに被爆の実相からかけ離れているか、原告・弁護団の追及であばかれていく様を、目の当たりにしてきた。
　久保山さんの死について担当医として「まさに放射能症だ」と断定したかつての熊取氏が、私たちの取り組みをエキセントリックに批判するような立場にどうしてなったのか。一言でいえば、キノコ雲の下の現実を直視するか、キノコ雲の上からものを見るかの違いではないか。朝日の科学部長はせめて「キノコ雲の下」の目でアドバイスしてほしかった。
熊取氏も時の科学部長もすでに鬼籍の人である。その点での非礼は詫びるしかないが、今や社内でさえほとんどだれも知らない古い内輪の話を、2008年の年の瀬にあえて書きとどめたのは、田母神・前空幕長問題以来、「キノコ雲の上」からの日本核武装論がまたぞろ横行する昨今の空気に危機感をいだくからである。被爆国のジャーナリズムは今こそ、「キノコ雲の下」から核兵器廃絶をしっかり見据え、がんばってほしいと切に願う。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上