　本ニュース新年号で「新春の希望」を述べるのがいつしか恒例になった。だが昨年は「希望」という言葉がかもし出す「未来への豊かな期待」というイメージを大きくそこなう事態が発生した。それを「希望」を僭称する徒党がまねいたのだから、なにをか言わんや。

　だが、その「負」の事態を上まわる快挙が次々と登場した。まずは「さわやか！」という賛辞を献じたい立憲民主党の登場と立ち上がりが挙げられよう。次いで市民と野党の連合の救世主として「いさぎよさ」を発揮した日本共産党の見識と度量の大きさに感動を誘われた。ここに「希望」という言葉の名誉は回復された。

　さらに国際的には核兵器禁止条約の締結にむけて巨大な第一歩が踏み出された。しかも条約賛同諸国の大半が、先進工業諸国によって植民地・従属国の地位におかれてきた諸国であった。このことは、ICANのノーベル平和賞受賞とともに、人類的倫理の担い手がだれであるかを明示した。加えて年末のNHKスペシャル「脱炭素革命の衝撃」では、再生可能エネルギーの普及が、いまや世界のビジネス界のメイン潮流となりつつある様相が放映された。

　「希望」がまさに再生し、大きくふくらんだ一年であった。